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研究領域紹介地質調査総合センター キーワード 地質調査 防災・減災 地圏資源 地質情報の管理と利用促進 特徴 研究成果記事 研究ユニット -->   安全で豊かな社会を支える地質情報 地質調査総合センター（GSJ）は、国として行うべき地質情報の整備のため「地質の調査」を行っています。活発な変動帯に位置するわが国において、地質情報は安心・安全な社会構築のための重要な基盤情報です。私たちは1882年に産総研の前身である地質調査所が設立されて以来、現在にいたるまで一貫して日本で唯一の「地質の調査」のナショナルセンターとして地質情報の整備に取り組んできました。今後も地質に関する資試料の管理から、各種地質情報の提供・普及を行います。これら地質情報を基礎として、地球環境の保全、資源・エネルギーの開発、地質災害の軽減などに関連するさまざまな問題を解決するための技術を開発します。また、地質情報の整備、地質災害の軽減、資源探査や環境保全などに関する国際研究プロジェクトを国際組織および国際研究計画を通して推進します。グローバルな地質調査機関ネットワークを活用し、アジア、アフリカ、南米地域を中心に地質に関する各種国際研究協力をリードし、積極的に推進します。 重要戦略詳細 地質調査のナショナルセンターとしての地質情報の整備 地質情報は、地球科学的研究により体系的に整理された国土および周辺海域の基本情報です。私たちは地質の調査を実施するとともに、地球観測衛星情報の活用を促進し、社会の要請に応える陸域・海域の地球科学基本図の整備を行います。特に都市およびその沿岸域の地質情報の整備を行い、都市災害の軽減へ向けた利用の拡大を図ります。 20 万分の1 日本シームレス地質図 災害に耐え、柔軟に乗り越えられるレジリエントな社会基盤の構築に資する地質の評価 地震・火山活動の活発な日本列島に生活する私たちにとって、地質災害の脅威は大きいものとなっています。災害軽減のためには、その原因となる活断層や火山、それらを含む地下地質構造の正確な理解とともに、将来の活動予測の精度向上が必要です。そのため、調査・観測情報に基づいて活断層や火山の活動履歴やそのメカニズムの解明を行い、将来の活動予測、災害評価技術の開発や放射性廃棄物地層処分の安全規制支援研究を実施します。 活断層調査の様子 地圏の資源と環境に関する評価と技術の開発 地球システムの基本を担う地圏は、天然資源を育むとともに、人間活動との相互作用も大きいものとなっています。地圏の物質循環システムの解明とその評価技術の確立を行い、地圏環境の保全・利用技術を開発します。環境に負荷を与えない地圏システム利用を推進し、持続可能な社会の実現を目指します。 地質情報の管理と社会利用促進 地質情報の品質管理・保証機能を強化しつつ、オープンデータ・世界標準で提供すると同時に、分かりやすい知的基盤として利活用の拡大と社会受容性の向上を図ります。地質標本館の展示の充実を図り、展示を通して研究成果の普及を行います。 2011年1 月27 日霧島火山新燃岳の準プリニー式噴火   最近の研究成果 超深海の変質したマントル岩石の内部で炭素を含む海水が循環していることを明らかに 国立研究開発法人海洋研究開発機構は、東北大学、新潟大学、名古屋大学、国立研究開発法人産業技術総合研究所と共同で、伊豆・小笠原海溝の水深6,400メートルの斜面から採取した炭酸塩を含むマントル由来の岩石を解析し、沈み込み帯浅部の炭素循環プロセスを明らかにしました。本研究では、伊豆・小笠原海溝の海亀海山(水深6,400メートル)から採取した前弧マントル岩石に含まれる炭酸塩鉱物脈を解析し、炭素安定同位体比(δ13C) が深海水と同様であることと放射性炭素濃度 (Δ14C) が低いことがわかりました。これは、炭酸塩が古い海水中の炭素を起源とし、地球内部に運び込まれた海水が、数万年以上の間、プレート上盤の前弧マントル内に滞留したことを示します。また、マントル岩石が破砕され、その流体が数十年以内の短期間で噴出することで炭酸塩が生成したことが明らかになりました。この成果は、沈み込み帯浅部における炭素循環の新たな知見として、全地球の炭素循環の理解を前進させるものです。また、我が国の排他的経済水域内でマントルの岩石に関連する冷湧水の痕跡が確認された初めての例であり、今後、生命活動との関係の解明も期待されます。 調査地点（海亀海山）の位置。東京からの距離は直線距離で約1,000 km。 エネルギーを高密度で貯蔵する技術の開発 政府、JFA、Jリーグによる「ワクチン・検査パッケージに関する技術実証」において、カメラ撮影・AIによる画像認識によるマスク着用率の評価等の感染予防対策の実施状況に関する調査・研究を推進しており、2021年10月11日に1試合分の速報を公開した。 今回は、10月に実施された８試合の、レーザーレーダーによって計測したワクチン接種証明・陰性証明のチェックブースを通過するのにかかる時間、画像認識によるマスク着用率、マイクロホンアレイによる音声調査について報告するとともに、これまで得られたデータを基にしたスタジアムにおける感染リスク対策の効果の評価について報告する。 今回得られた結果は、スタジアムなどの大規模集客イベントなどで実施されている感染予防対策の効果の評価、対策の指針作りなど新型コロナウイルス感染リスク評価や対策の評価への貢献が期待される。 レーザーレーダーでの撮影状況（左） および人流の測定状況（右）。 右図の輝点は人、線は人の動き、円は半径1mを示します。 --> 研究成果記事へ   研究ユニット紹介 研究ユニットとは？専門性・技術的類似性に基づいて分類される研究組織の単位 地質情報研究部門 活断層・火山研究部門 地圏資源環境研究部門 地質情報基盤センター その他の研究推進組織 研究ラボ社会的政策的ニーズに基づいた研究をするための機動的な組織 環境調和型産業技術研究ラボ 地質情報研究部門 地球と共生できる社会に必要な国土地質情報の発信 地質情報研究部門は、国土と周辺海域の地質に関する実態を明らかにし、それらの地質情報を知的基盤として整備するとともに、相互の地質情報の統合化を図り、使いやすい情報を社会に提供します。 また、都市沿岸海域の地質災害の軽減・環境の保全に関する地質情報を創出します。 そのため、これら地質情報の解析技術を高度化し、社会ニーズに対応すべくアジア地域を含めた地質情報の整備・統合・先進的利用を図る研究にも取り組んでいます。 研究拠点／所在地 つくばセンター（中央） 〒305-8567 茨城県つくば市東1-1-1 中央第7 TEL：029-861-3620 / FAX：029-861-3742 WEBサイト 地質情報研究部門WEBサイト 活断層・火山研究部門 地質情報から、過去を知り、未来を予測する 活断層・火山研究部門では、地震・津波・火山災害軽減、原子力利用に関わる放射性廃棄物処分の安全規制に役立つ地質情報の整備、これらの情報に基づく地震・火山・地質変動現象の理解・評価・予測手法の研究を一元的に実施しています。 またグローバル化した社会の中で、特にアジア地域に重点をおいて地震・火山リスク情報の整備を推進し、海外進出する企業などの立地選定や災害軽減に役立つ情報を提供します。 研究拠点／所在地 つくばセンター（中央） 〒305-8567 茨城県つくば市東1-1-1 中央第7 TEL：029-861-3691 / FAX：029-861-3803 WEBサイト 活断層・火山研究部門WEBサイト 地圏資源環境研究部門 大地を守り、大地の恵みを探る 地圏資源環境研究部門は、持続可能な地圏の利用と保全のための調査と研究をミッションに、重点研究課題として、1)地圏資源(Geo-Resource)の調査・研究および活用、2)地圏環境(Geo-Environment)の利用と保全のための調査・研究、3)地圏の調査(Geo-Exploration)および分析(Geo-Analysis)技術の開発と展開、という３つの課題を推進します。 具体的には、燃料資源、レアメタル鉱物資源などの天然資源の安定供給、二酸化炭素地中貯留や放射性廃棄物地層処分、土壌・地下水汚染評価などに関する研究を行い、地質の調査に係る分析技術の開発にも取り組みます。また、引き続き再生可能エネルギー研究センターと連携し、地熱・地中熱に係る研究も実施します。 得られた研究成果は、水文環境図や表層土壌評価基本図とともに各種データベースとして整備し、知的基盤情報として社会に発信します。 研究拠点／所在地 つくばセンター（中央、西） 〒305-8567 茨城県つくば市東1-1-1 中央第7 FAX：029-861-3717 WEBサイト 地圏資源環境研究部門WEBサイト 地質情報基盤センター 社会での利活用拡大のための、地質情報の整備と公開及び成果普及活動 地質調査総合センターとして整備してきた数々の地質情報に関し、世界標準レベルの高い品質を保証しつつ、防災・土木・観光など様々なシーンでの利用を想定した上でのデータ配信を進めます。 また、その地質情報の整備及び地質情報の品質を裏付ける各種一次データおよび地質標本に関するアーカイブ機能を強化していきます。 さらに、地質調査総合センターの研究ユニットと連携・協力し、地質標本館や所外におけるアウトリーチ活動を推進・支援することで、社会一般への地質情報の理解と利用を促進します。 研究拠点／所在地 つくばセンター（中央） 〒305-8567 茨城県つくば市東1-1-1 中央第7 TEL：029-861-9122 / FAX：029-861-3602 WEBサイト 地質情報基盤センターWEBサイト 地質調査総合センター 連絡先：地質相談お問い合わせ窓口 メール：soudan.gsj-ml*aist.go.jp（*を@に変更して送信下さい。） 個別のお問合せ先は地質調査総合センターお問合せ窓口をご覧ください。 産総研について アクセス 調達情報 研究成果検索 採用情報 報道・マスコミの方へ メディアライブラリー お問い合わせ English ニュース お知らせ一覧 研究成果一覧 イベント一覧 受賞一覧 研究者の方へ はじめての方へ 研究成果検索 研究情報データベース お問い合わせ 採用情報 ビジネスの方へ はじめての方へ 研究成果検索 事例紹介 協業・提携のご案内 お問い合わせ AIST Solutions 一般の方へ はじめての方へ イベント情報 スペシャルコンテンツ 採用情報 お問い合わせ 記事検索 産総研マガジンとは お問い合わせ 公式SNS @AIST_JP 産総研チャンネル 公式SNS @AIST_JP 産総研 チャンネル サイトマップ このサイトについて プライバシーポリシー 個人情報保護の推進 国立研究開発法人産業技術総合研究所 Copyright © National Institute of Advanced Industrial Science and Technology （AIST） （Japan Corporate Number 7010005005425）. 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