ソフトバンクホークスキャップ

本文へ お問い合わせ・ご意見 よくあるご質問 交通アクセス サイトマップ English ご支援のお願い 国環研について 研究所の詳細 研究所概要 憲章 理事長あいさつ 沿革 人員構成 予算 研究所紹介動画／パンフレット 交通アクセス よくあるご質問 お問い合わせ・ご意見 組織紹介 役員等 企画・支援部門 研究実施部門 研究者紹介 企画部 連携推進部 地球システム領域 資源循環領域 環境リスク・健康領域 地域環境保全領域 社会システム領域 生物多様性領域 気候変動適応センター 福島地域協働研究拠点 琵琶湖分室 五十音順一覧 研究所基本文書 国立環境研究所法 中長期目標・中長期計画 年度計画 基本方針・行動計画等 業務実績等報告書等 業務実績評価 事業報告書 財務諸表等 役職員の報酬・給与等 規程・規則等 研究所マップ 所外実験施設 調達・契約 競争入札公告等の情報 電子入札ポータルサイト 取引停止措置について 競争参加資格 随意契約に係る情報の公表（物品役務等） 随意契約に係る情報の公表（公共工事） 競争入札に係る情報の公表（物品役務等） 競争入札に係る情報の公表（公共工事） 当研究所と一定の関係を有する法人との契約に係る情報の公表 公益法人への支出に関する契約に係る情報の公開 契約に関する統計の公表 公共サービス改革法に基づく民間競争入札の実施状況 契約監視委員会 随意契約の基準 当研究所の契約の適正化の取組について 随意契約等見直し計画（平成22年4月） 平成20年度随意契約見直し計画フォローアップ(平成21年7月) 随意契約の見直しに係る今後の対応について（平成21年6月） 随意契約見直し計画（平成19年12月） 調達等合理化計画について 研究費の不正防止に関する協力依頼 環境物品等の調達の推進を図るための方針 環境物品等の調達実績 温室効果ガス等の排出の削減に配慮した契約の締結実績の概要 障害者就労施設等からの物品等の調達の推進を図るための方針 障害者就労施設等からの物品等の調達実績 中小企業者に関する契約の方針 女性の活躍推進に向けた公共調達及び補助金の活用に関する取組 採用案内 研究系職員 事務系職員 研究系契約職員 高度技能専門員 アシスタントスタッフ 研究所の姿勢・取り組み 研究所の環境配慮 環境配慮憲章 環境報告書 過去の環境配慮に関する取組状況 災害用備蓄食品の有効活用について 身近な生物多様性の保全活動－私たちの環境配慮活動－ 環境物品等の調達の推進を図るための方針 環境物品等の調達実績 温室効果ガス等の排出の削減に配慮した契約の締結実績の概要 政策貢献 環境情報メディア「環境展望台」 情報公開 法人文書の開示 附帯決議等をふまえた総務省通知に基づく情報公開 独立行政法人から関連法人への補助・取引等及び再就職の状況 研究上の不正行為防止及び公的研究費不正使用防止 役員に就いている退職公務員等の公表 懲戒処分の公表 契約に係る情報の公表 会計検査院の直近の検査報告のうち国立環境研究所に関する部分 個人情報保護 個人情報ファイル簿 保有個人情報の開示、訂正及び利用停止について 国立環境研究所のプライバシーポリシー 行政機関・独立行政法人等における個人情報の保護（総務省） 情報セキュリティ対策 遺伝資源へのアクセスと利益配分(ABS)への対応 研究倫理 医学研究倫理審査委員会 ヒトES細胞等研究倫理審査委員会 動物実験委員会 人を対象とする研究（医学を除く）に関する倫理審査委員会 × 国立環境研究所について 国立環境研究所（国環研）は幅広い環境研究に学際的かつ総合的に取り組む我が国唯一の公的な研究所です。 おすすめ動画 研究紹介 研究分野 地球システム分野 資源循環分野 環境リスク・健康分野 地域環境保全分野 生物多様性分野 社会システム分野 災害環境分野 気候変動適応分野 戦略的研究プログラム 気候変動・大気質研究プログラム 物質フロー革新研究プログラム 包括環境リスク研究プログラム 自然共生研究プログラム 脱炭素・持続社会研究プログラム 持続可能地域共創研究プログラム 災害環境研究プログラム 気候変動適応研究プログラム 国の計画に基づき中長期計画期間を超えて実施する事業 衛星観測に関する事業（衛星観測センター） エコチル調査コアセンター 研究成果 新着情報 研究成果の提供 データベース／ツール 地球環境 健康・化学物質 大気・水環境 自然・生物 ごみ・リサイクル 環境と社会 その他 研究プロジェクト等のページ 地球環境 健康・化学物質 大気・水環境 自然・生物 その他 研究計画・研究評価 国立環境研究所研究計画 外部研究評価 国際的有識者による研究所の活動評価・助言 × 国立環境研究所の研究 8つの研究分野を設定し、環境問題の解決に貢献する研究を実施しています。 おすすめ動画 外部連携 受託業務 委託業務 共同研究 地環研等との共同研究 全国環境研究所交流シンポジウム 全国環境研究所交流シンポジウム予稿集はこちら 環境研究機関連絡会 知的所有権（特許等） 研究シーズ集 研究試料の有償分譲 環境標準物質 微生物系統保存施設 実験水生生物分譲 国際連携・国際活動 国際アドバイザリーボード（IAB）助言会合 国際的有識者による研究所の活動評価・助言 日韓中3カ国環境研究機関長会合（TPM） 国連気候変動枠組条約締約国会議UNFCCC-COPへの参画 気候変動に関する政府間パネルIPCCへの協力 アジアフラックス（AsiaFlux） NIES国際フォーラム 連携大学院 社会との対話・協働 寄附金 × 外部機関との連携 民間企業や地方公共団体との連携により、研究開発成果の社会実装を推進しています。 おすすめ動画 広報活動 研究所紹介パンフレット/動画 報道発表 最新の報道発表 年度別一覧 イベント情報 開催予定のイベント イベント別一覧 年度別一覧 見学について 交通アクセス 国立環境研究所一般公開 国立環境研究所公開シンポジウム 刊行物一覧 国立環境研究所ニュース 研究情報誌「環境儀」 国立環境研究所年報 NIES Annual Report 国立環境研究所研究計画 国立環境研究所研究報告 国立環境研究所研究プロジェクト報告（旧特別研究報告） 国立環境研究所業務報告 環境報告書 国立環境研究所 公開シンポジウム要旨集 全国環境研究所交流シンポジウム予稿集 災害環境研究関連 地球環境研究センターニュース CGERリポート オンラインマガジン環環 HarmoNIES NIESレターふくしま その他刊行物 Webマガジン「国環研View」 環境問題をわかりやすく 熱中症予防情報 研究最前線 ふしぎを追って－研究室の扉を開く－ いま、地球がたいへん！ ココが知りたい地球温暖化 CGER eco倶楽部 環環kannkann 放射性物質を含む廃棄物に関するＱ＆Ａ ～入門編～ リスクと健康のひろば 環境展望台 環境展望台「環境技術解説」 環境展望台「探究ノート」 国立環境研究所動画チャンネル HarmoNIES 小・中・高校生の方へ いま、地球がたいへん！ CGER eco倶楽部 環環kannkann 環境展望台「探究ノート」 メールマガジン NIESメールマガジン 新着情報メール配信サービス NIESメディア向けメールマガジン SNS一覧 公式SNS 地球環境研究センター 気候変動適応情報プラットフォーム 社会対話・協働推進オフィス（対話オフィス） 微生物系統保存施設（NIESコレクション） ミツバチ研究チーム × 報道関係者・一般の皆様に向けた広報活動 報道発表やイベント、刊行物などを通して、報道関係者や一般の皆様向けに広報活動を行っています。 おすすめ動画 国環研について 国環研について 研究所の詳細 研究所概要 研究所概要 憲章 理事長あいさつ 沿革 人員構成 予算 研究所紹介動画／パンフレット 交通アクセス よくあるご質問 お問い合わせ・ご意見 組織紹介 組織紹介 役員等 企画・支援部門 研究実施部門 研究者紹介 研究者紹介 企画部 連携推進部 地球システム領域 資源循環領域 環境リスク・健康領域 地域環境保全領域 社会システム領域 生物多様性領域 気候変動適応センター 福島地域協働研究拠点 琵琶湖分室 五十音順一覧 研究所基本文書 研究所基本文書 国立環境研究所法 中長期目標・中長期計画 年度計画 基本方針・行動計画等 業務実績等報告書等 業務実績評価 事業報告書 財務諸表等 役職員の報酬・給与等 規程・規則等 研究所マップ 研究所マップ 所外実験施設 所外実験施設 調達・契約 調達・契約 競争入札公告等の情報 電子入札ポータルサイト 取引停止措置について 競争参加資格 随意契約に係る情報の公表（物品役務等） 随意契約に係る情報の公表（公共工事） 競争入札に係る情報の公表（物品役務等） 競争入札に係る情報の公表（公共工事） 当研究所と一定の関係を有する法人との契約に係る情報の公表 公益法人への支出に関する契約に係る情報の公開 契約に関する統計の公表 公共サービス改革法に基づく民間競争入札の実施状況 契約監視委員会 随意契約の基準 当研究所の契約の適正化の取組について 随意契約等見直し計画（平成22年4月） 平成20年度随意契約見直し計画フォローアップ(平成21年7月) 随意契約の見直しに係る今後の対応について（平成21年6月） 随意契約見直し計画（平成19年12月） 調達等合理化計画について 研究費の不正防止に関する協力依頼 環境物品等の調達の推進を図るための方針 環境物品等の調達実績 温室効果ガス等の排出の削減に配慮した契約の締結実績の概要 障害者就労施設等からの物品等の調達の推進を図るための方針 障害者就労施設等からの物品等の調達実績 中小企業者に関する契約の方針 女性の活躍推進に向けた公共調達及び補助金の活用に関する取組 採用案内 採用案内 研究系職員 事務系職員 研究系契約職員 高度技能専門員 アシスタントスタッフ 研究所の姿勢・取り組み 研究所の環境配慮 研究所の環境配慮 環境配慮憲章 環境報告書 過去の環境配慮に関する取組状況 災害用備蓄食品の有効活用について 身近な生物多様性の保全活動－私たちの環境配慮活動－ 環境物品等の調達の推進を図るための方針 環境物品等の調達実績 温室効果ガス等の排出の削減に配慮した契約の締結実績の概要 政策貢献 政策貢献 環境情報メディア「環境展望台」 環境情報メディア「環境展望台」 情報公開 情報公開 法人文書の開示 附帯決議等をふまえた総務省通知に基づく情報公開 独立行政法人から関連法人への補助・取引等及び再就職の状況 研究上の不正行為防止及び公的研究費不正使用防止 役員に就いている退職公務員等の公表 懲戒処分の公表 契約に係る情報の公表 会計検査院の直近の検査報告のうち国立環境研究所に関する部分 個人情報保護 個人情報保護 個人情報ファイル簿 保有個人情報の開示、訂正及び利用停止について 国立環境研究所のプライバシーポリシー 行政機関・独立行政法人等における個人情報の保護（総務省） 情報セキュリティ対策 情報セキュリティ対策 遺伝資源へのアクセスと利益配分(ABS)への対応 遺伝資源へのアクセスと利益配分(ABS)への対応 研究倫理 研究倫理 医学研究倫理審査委員会 ヒトES細胞等研究倫理審査委員会 動物実験委員会 人を対象とする研究（医学を除く）に関する倫理審査委員会 研究紹介 研究紹介 研究分野 研究分野 地球システム分野 資源循環分野 環境リスク・健康分野 地域環境保全分野 生物多様性分野 社会システム分野 災害環境分野 気候変動適応分野 戦略的研究プログラム 戦略的研究プログラム 気候変動・大気質研究プログラム 物質フロー革新研究プログラム 包括環境リスク研究プログラム 自然共生研究プログラム 脱炭素・持続社会研究プログラム 持続可能地域共創研究プログラム 災害環境研究プログラム 気候変動適応研究プログラム 国の計画に基づき中長期計画期間を超えて実施する事業 国の計画に基づき中長期計画期間を超えて実施する事業 衛星観測に関する事業（衛星観測センター） エコチル調査コアセンター 研究成果 研究成果 新着情報 研究成果の提供 データベース／ツール データベース／ツール 地球環境 健康・化学物質 大気・水環境 自然・生物 ごみ・リサイクル 環境と社会 その他 研究プロジェクト等のページ 研究プロジェクト等のページ 地球環境 健康・化学物質 大気・水環境 自然・生物 その他 研究計画・研究評価 研究計画・研究評価 国立環境研究所研究計画 外部研究評価 国際的有識者による研究所の活動評価・助言 外部連携 外部連携 受託業務 受託業務 委託業務 委託業務 共同研究 共同研究 地環研等との共同研究 地環研等との共同研究 全国環境研究所交流シンポジウム 全国環境研究所交流シンポジウム 全国環境研究所交流シンポジウム予稿集はこちら 環境研究機関連絡会 環境研究機関連絡会 知的所有権（特許等） 知的所有権（特許等） 研究シーズ集 研究シーズ集 研究試料の有償分譲 研究試料の有償分譲 環境標準物質 微生物系統保存施設 実験水生生物分譲 国際連携・国際活動 国際連携・国際活動 国際アドバイザリーボード（IAB）助言会合 国際的有識者による研究所の活動評価・助言 日韓中3カ国環境研究機関長会合（TPM） 国連気候変動枠組条約締約国会議UNFCCC-COPへの参画 気候変動に関する政府間パネルIPCCへの協力 アジアフラックス（AsiaFlux） NIES国際フォーラム 連携大学院 連携大学院 社会との対話・協働 社会との対話・協働 寄附金 寄附金 広報活動 広報活動 研究所紹介パンフレット/動画 研究所紹介パンフレット/動画 報道発表 報道発表 最新の報道発表 年度別一覧 イベント情報 イベント情報 開催予定のイベント イベント別一覧 年度別一覧 見学について 見学について 交通アクセス 国立環境研究所一般公開 国立環境研究所一般公開 国立環境研究所公開シンポジウム 国立環境研究所公開シンポジウム 刊行物一覧 刊行物一覧 国立環境研究所ニュース 研究情報誌「環境儀」 国立環境研究所年報 NIES Annual Report 国立環境研究所研究計画 国立環境研究所研究報告 国立環境研究所研究プロジェクト報告（旧特別研究報告） 国立環境研究所業務報告 環境報告書 国立環境研究所 公開シンポジウム要旨集 全国環境研究所交流シンポジウム予稿集 災害環境研究関連 地球環境研究センターニュース CGERリポート オンラインマガジン環環 HarmoNIES NIESレターふくしま その他刊行物 Webマガジン「国環研View」 Webマガジン「国環研View」 環境問題をわかりやすく 環境問題をわかりやすく 熱中症予防情報 研究最前線 ふしぎを追って－研究室の扉を開く－ いま、地球がたいへん！ ココが知りたい地球温暖化 CGER eco倶楽部 環環kannkann 放射性物質を含む廃棄物に関するＱ＆Ａ ～入門編～ リスクと健康のひろば 環境展望台 環境展望台「環境技術解説」 環境展望台「探究ノート」 国立環境研究所動画チャンネル HarmoNIES 小・中・高校生の方へ 小・中・高校生の方へ いま、地球がたいへん！ CGER eco倶楽部 環環kannkann 環境展望台「探究ノート」 メールマガジン メールマガジン NIESメールマガジン 新着情報メール配信サービス NIESメディア向けメールマガジン SNS一覧 SNS一覧 公式SNS 地球環境研究センター 気候変動適応情報プラットフォーム 社会対話・協働推進オフィス（対話オフィス） 微生物系統保存施設（NIESコレクション） ミツバチ研究チーム 本文へ お問い合わせ・ご意見 よくあるご質問 交通アクセス サイトマップ English ユーザー別ナビ | トップページ>広報活動>刊行物一覧>国立環境研究所ニュース>国環研ニュース 25巻> 大気中の酸素濃度の変動から二酸化炭素の行方を探る （2006年度 25巻3号） 大気中の酸素濃度の変動から二酸化炭素の行方を探る 【環境問題基礎知識】 遠嶋　康徳 はじめに 　大気中の二酸化炭素濃度はこれまでにない速さで増加しています。これは，主に我々人類が大量に化石燃料を消費していることに起因しています。ところで，大気に蓄積している二酸化炭素の量は化石燃料の消費から排出される量の半分程度でしかありません。つまり，何かが大気中の二酸化炭素を吸収して増加速度にブレーキをかけているのです。現時点では，海と陸上生物（例えば森林）がブレーキの役割を果たしていると考えられています。しかし，このブレーキの効き具合が今後どう変化するのか，急に効きが悪くなったりしないだろうか？といったことは将来の二酸化炭素濃度を予測する上で決定的な役割を果たします。また，そもそも現在の海と森林それぞれのブレーキの効き具合が正確に分からなければ，将来の予測精度を高めることはできません。では，どうすれば海と森林それぞれの吸収量を求めることができるのでしょうか？これまでにいくつかの方法が提案されていますが，ここでは酸素の観測に基づく方法について紹介したいと思います。 図　地球表層を大気，海，陸上生物（森林），人類活動の４つの領域に分けたときの二酸化炭素（赤矢印）と酸素（青矢印）の循環。 二酸化炭素と酸素の密接な関係 　最初に，地球表層での二酸化炭素の循環をおさらいしましょう。図は地球表層を大気，海，陸上生物（森林），人類活動の４つの領域からなる一つの箱として模式的に示したものです。図中の赤矢印は各領域間を移動する二酸化炭素を表しています。人類活動（化石燃料の消費）によって大気に放出された二酸化炭素は森林や海によって吸収されます。なお，森林や海は場合によっては二酸化炭素の放出源にもなりうることに注意してください。 　この図に酸素の循環を書き込むと青矢印のようになります。化石燃料を燃焼させると大気中の酸素が消費されます。化石燃料を燃やした時に発生する二酸化炭素と消費される酸素の量的な関係は燃料の種類によって異なります。例えば，１モルの二酸化炭素が発生するときに消費される酸素のモル数は，石炭の場合およそ１モル，天然ガスの場合およそ２モルです。化石燃料全体では１モルの二酸化炭素に対して1.4モルの酸素が消費されると推定されています。 　一方，森林が二酸化炭素を吸収する場合には，光合成による二酸化炭素の吸収が呼吸による二酸化炭素の放出を上回ったことを意味するので，酸素が大気中に放出されます（光合成は二酸化炭素と水から有機物と酸素を合成する反応で，呼吸はその逆反応であることを思い出してください）。この場合，酸素と二酸化炭素の交換比率はおよそ1.1と推定されており，ほぼ同じ量（モル数）の酸素が大気中に放出されることになります。 　ところが，海洋の場合は二酸化炭素と酸素の関係は燃焼や光合成・呼吸の場合とは異なります。二酸化炭素は水に溶け込みやすいので海水は吸収源として働きますが，海が二酸化炭素を吸収しても酸素と交換が起こるわけではありません。つまり，海は酸素に対して発生源にも吸収源にもならないと考えられるのです。 　ところで，図を見てなにかに気づかないでしょうか？化石燃料を燃やすことで酸素が消費されています。森林から多少酸素は供給されるでしょうがその量は失われる酸素を補うことはできないことは明らかです。つまり，大気中の酸素濃度は減少しているはずです。 どうやって炭素の行方を調べるのか？ 　今度は二酸化炭素と酸素の大気中での収支を考えてみましょう。大気中の二酸化炭素の増加量（ΔCO2）は化石燃料起源の二酸化炭素放出と，森林および海の吸収の差になっているはずです。つまり，式で表すと次のようになります。 ΔCO2 = 化石燃料起源の放出- 森林の吸収- 海の吸収…（1） なお，単位はモルとしておきましょう。同様に，大気中の酸素の変化量（ΔO2）を式で表すと次のようになります。 ΔO2 = - 1.4 ×（化石燃料起源の放出）+ 1.1×（森林の吸収）…（2） ここで，化石燃料の燃焼で放出される二酸化炭素の1.4倍の酸素が消費され，森林が吸収する二酸化炭素の1.1倍の酸素が放出されることを思い出してください。 　化石燃料起源の二酸化炭素放出量はエネルギー統計等から推定可能です。また，大気中の二酸化炭素量の変化ΔCO2は濃度観測から精度よく求められています。しかし，この２つだけでは式（1）の未知数である森林と海の吸収量は分かりません。そこで，大気中の酸素の変化量ΔO2を酸素濃度の観測から求められたとしましょう。そうすると，式（2）から森林の吸収量が求められ，その結果を式（1）に代入することで海の吸収量も求められることになります。 　式（2）の意味をもう少し詳しく考えてみましょう。式（2）が意味していることは，大気中の酸素の減少量は化石燃料による消費量と森林からの供給量で決まるということです。ですから，大気中の酸素の減少量が化石燃料の燃焼から予想される量よりも小さい場合は，その分森林が酸素を供給した，つまりその分二酸化炭素を吸収したことになるのです。 20万分の１の変化を検出する！ 　さて，「大気中の酸素濃度の変化を観測する」と簡単に言いましたが，実際にはなかなか大変な仕事です。というのは，大気中の酸素濃度21％（210,000ppm）に対し減少率はたかだか年間３～４ppmであるからです。つまり，非常に高精度の分析が要求されるのです。大気中の酸素減少を検出することは長い間不可能だと考えられてきましたが，米国のRalph Keelingが世界で最初にこの分析法の開発に成功しました。ちなみに，このKeelingの父親は世界で初めて二酸化炭素の精密観測を行ったことで有名なCharles Keelingです。その後，別の分析手法も開発され，現在では世界の10程度の研究機関が酸素の観測を行っています。大気中酸素濃度の精密分析手法にはいろいろと興味深い話があるのですが，少し専門的過ぎるので，ここでは割愛させていただきます。 ここにも温暖化の影響が・・ 　さて，先ほどの説明では海は酸素を吸収も発生もしていないと仮定しました。しかし，最近の研究によるとどうやら地球温暖化によって海は酸素の供給源になっているようです。つまり，温暖化によって海が暖まり気体の溶解度が減少する効果や，海の温度分布の変化に伴って海水の循環が変化する効果によるものと考えられています。海からの酸素の放出は森林の二酸化炭素吸収を過大評価させる結果になります。したがって，より正確に二酸化炭素収支を求めるためには，海からの酸素放出量を正確に評価する必要があり，今後の重要な研究課題となっています。 酸素が減っても大丈夫？ 　ところで，現在の割合で大気中の酸素が減少し続けると約５万年後に濃度がゼロになります。しかし，実際にはこんなに急速に酸素が枯渇することはありません。というのは，化石燃料の埋蔵量は多く見積もっても大気中酸素の0.5%を消費する分しか存在しないからです。もちろん，密閉性の高い部屋で換気が不十分だと室内の酸素濃度が低くなることもある でしょう。しかし，今述べたように，地球が温暖化するより前に酸素が減って息苦しくなることはなさそうです。 （とおじま　やすのり，大気圏環境研究領域　大気動態研究室長） 執筆者プロフィール： 最近小学校３年生になる息子が野球を始めた。将来プロ野球選手か草野球選手になると真顔で言うので思わず笑ってしまったが，自分は本当にプロ研究者なのか？との問いに悩まされる今日この頃である。 目次 環境報告書の監査巻頭言 温室効果ガスの長期的濃度変動メカニズムとその地域特性【シリーズ重点研究プログラム：「地球温暖化研究プログラム」から】 ヒト脳をモニタリングする 〜MRIを用いてグルタミン酸とGABAを測る〜【研究ノート】 アジア水環境研究の新しい展開へ向けて −長江水利委員会との新たな共同研究の開始−【トピック】 「平成17年度における独立行政法人国立環境研究所の役職員の報酬・給与等について」の公表について（お知らせ）総務部 公開シンポジウム2006報告【研究所行事紹介】 新刊紹介 表彰 人事異動 編集後記 国立環境研究所ニュース25巻3号 国環研について 研究所概要 組織紹介 研究者紹介 研究所基本文書 研究所マップ 所外実験施設 調達・契約 採用案内 研究所の環境配慮 政策貢献 環境情報メディア「環境展望台」 情報公開 個人情報保護 情報セキュリティ対策 遺伝資源へのアクセスと利益配分(ABS)への対応 研究倫理 研究紹介 研究分野 戦略的研究プログラム 国の計画に基づき中長期計画期間を超えて実施する事業 研究成果 データベース／ツール 研究プロジェクト等のページ 研究計画・研究評価 外部連携 受託業務 委託業務 共同研究 地環研等との共同研究 全国環境研究所交流シンポジウム 環境研究機関連絡会 知的所有権（特許等） 研究シーズ集 国環研ベンチャー 研究試料の有償分譲 国際連携・国際活動 連携大学院 社会との対話・協働 寄附金 広報活動 研究所紹介パンフレット/動画 報道発表 イベント情報 見学について 国立環境研究所一般公開 国立環境研究所公開シンポジウム 刊行物一覧 Webマガジン「国環研View」 環境問題をわかりやすく 小・中・高校生の方へ メールマガジン SNS一覧 このホームページについて ソーシャルメディアポリシー プライバシーポリシー 関連リンク © 2022 National Institute for Environmental Studies -->